インターネットでは海外に行かなくても、海外のショップから直接商品を購入することが出来ます。しかし、残念ながら海外取引に関しても、代金先払いのケースが多く、海外取引において一番多く発生するトラブルは、代金を支払ったにも関わらず商品が届かないというケースです。

日本国内でも商品未着トラブルが発生したときの訴訟コストについては「商品未着」の部分で触れましたが、海外取引の場合は訴訟自体が実質不可能な上、詐欺であっても日本の警察は介入しません。

海外のショップと通販をする場合、以下のポイントを抑えておくことが重要です。

・ 英会話が出来る、若しくは出来る知人を確保しておく。

海外通販を利用する場合も、ショッピングカートの利用や注文フォームへの記入など日本のサイトとほとんど同じです。英語表記サイトであっても難しい英語能力は必要ありません。しかし、一旦トラブルが発生したとき、交渉するにはある程度の英語力が必要です。そこで、最初は良くメールで交渉を試みようとしますが、メールは無視されたら終わりです。その場合はどうしても電話で直接連絡を取ることが必要になります。

そこで、海外取引をする人には英文作成能力は大丈夫な人も多いのですが、ショップと英語でリアルタイムで交渉するとなると、相当の語学力が必要となり、途端に敬遠する人も多くいます。トラブルを見越して、自分に英会話力が不足していると思ったら、英会話能力に長けている知人を日ごろから確保しておくことは重要です。  

・ 決済はクレジットカード、若しくはクレジット決済代行会社を利用する。

海外との決済手段の主な方法は、クレジットカード決済です。クレジットカード決済は、万一決済後、期日を過ぎても商品が届かない、ショップと連絡が取れない、といったトラブルが発生した際は、クレジットカード会社に異議申し立てをして、解決できるまでの支払いの停止や返金手続き、また調査などを依頼することが出来る場合があります。クレジットカード代行会社の場合は、決済代行会社で独自に返金するシステムをとっている場合もあります。

それに比べ、郵便為替や海外送金手段は、商品未着時の救済措置が実質ありません。これらの決済手段は手数料も高く、通販の際には控えたほうが賢明です。

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