コンビニで1万円分の電子マネーを購入し、オンラインゲームのポイントを購入したところ、サイトにポイントが反映されていなかった。
ゲームサイトと何度かメールのやり取りをしたのだが、最終的に資料不足ということで相手にされなくなり、メールの返信が来なくなってしまった。
電子マネー発行事業者に問い合わせをしたところ、「お支払いはしている」とのことだったのだが、やはりゲームサイトにはポイントが反映されていない状態である。
ちなみにこの日、複数のポイントを購入していたのだが、他はどれも反映されていた。
電子マネーで購入したポイントがゲーム上に反映されていないとのことだが、電子マネーのほうでは正常に支払いがなされているとのことである。
そこで、電子マネー発行事業者のサイト内を確認すると、FAQ欄に『Q:POINTが減っているのに商品（サービス）が入手できない』という問があり、その回答として、『残高が減っているということから、決済は正常に完了していると思われます。その後のサービスが利用できないといった場合、当社ではその事実が確認できませんので、お手数ですが商品等の提供元の加盟店サイトへ、管理番号を添えてお問合せください』とあった。
つまり、この回答では、“電子マネーを発行してポイントが減ったのであれば、電子マネー発行事業者側では分からないので、取引した事業者と交渉してください”という内容である。
ただ、電子マネー発行事業者のほうも支払いはしていると認めており、何より相談者が不利益を被っている状況は変わらないため、例えばコンビニで購入した際のレシートや記録等、何でも良いので証明できるものがあれば、それを使ってポイントを使用したゲーム会社との交渉材料にすることは可能と思われた。
しかし、それでもゲーム会社が対応しないようであれば、書面にて再度の調査依頼を行い、その調査結果の報告と対応について、書面でくれるよう通知してみるよう伝えた。
このケースでは、最終的にゲーム会社が、データ上ポイントが反映していないと主張して対応しなければ、1万円分の電子マネーはどこかに消えてしまった、で終わってしまうことになる。だんだん相手にされなくなった、という様子が受け取れる。
電子マネーは、マネーと言ってもリアルのお金とは、扱いも法律上ももちろん全く異なる扱いになる。
このような前払い式の電子マネーは、コンビニなどでポイントの形で購入し、渡されたカードに記載されている数字をサイト上に入力して使用する。サイト上で残高照会も可能、ただし、再度現金への換金はできない上、番号を紛失した場合も再発行は行われない。
しかし、電子マネー発行事業者のサイトを見ると、よくある質問の中には、このケースのようにポイントが反映されないケースのほかに、二重払いや手続きのメールが届かないといったケースがあるようだ。コンビニで購入する前払い式電子マネーに個人情報は必要ないので、1度消えてしまうと探すのが難しい。
特にクレジットカード決済が出来ない未成年者が利用するには利便性の高い決済手段だと思うが、未成年者が使うことが多いことが予想できるのであれば、もう少し“消えた”ときの救済手段を、各利用させる側も考えて欲しいと思う。
